質問:子宮がん検診乳がん検診は産後どのくらいで受けた方がよいですか?

質問:子宮がん検診乳がん検診は産後どのくらいで受けた方がよいですか?

答え:産後1年くらいまでには受けましょう。

子宮がん検診について

子宮がん検診は年に一回から2年に一回は受けた方が良いので、妊娠中には必ず検査をするので、妊娠初期にうけてから1年から2年以内には受けましょう。

HPV検査で陰性の場合には、30代以降であれば検査間隔をあけても良いです。

詳しくは、こちらのコラムをご覧ください。

子宮がん検診でのHPV検査併用の利点

こちらのコラムの中から、HPV検診について下記に抜粋します。また産婦人科学会では、HPV併用でも、日本ではまだHPV併用検診の実績が少ないという事で、3年ごとの検診を勧めています。

HPV検査単独法(推奨グレードA:国立がん研究センターより)

進んだ癌を減らす効果があるという証拠がある。評価した研究で得られた効果は、HPV陽性者に対する長期の追跡を含む精度管理体制の構築が前提であり、検査陽性者のフォローをしっかりとできない場合は効果が細胞診単独法を下回る可能性がある。検診の間隔を2から3倍に延長することが可能である。ただし、細胞診単独法に比べて偽陽性が大幅に上昇し、1,000人あたりの偽陽性は42人増加する。対策型検診・任意型検診としての実施を勧めるが、わが国で統一された検診結果毎の対応の仕方が必須条件である。検診対象は30から60歳とし、検診間隔は5年が望ましい。検体は医師採取を原則とする。

 細胞診・HPV検査併用法(推奨グレードC:国立がん研究センターより)

推奨グレードCは条件付きでの推奨ということになります。浸潤がん罹患率減少効果の証拠がある。評価した研究で得られた効果は、HPV陽性者に対する長期の追跡を含む精度管理体制の構築が前提であり、それができない場合は、効果が細胞診単独法を下回る可能性がある。検診の間隔を2から3倍に延長することが可能である。ただし、細胞診単独法に比べて偽陽性が更に上昇、1,000人あたりの偽陽性は101人増加し、3つの手法のなかで最大となる。対策型検診・任意型検診として以下の条件が満たされた場合に実施できる。細胞診は液状検体法を原則とし、検体は医師採取を原則とする。検診対象は30から60歳、検診間隔は5年が望ましい。

ということでHPV単独やHPV検査と細胞診との併用検査も勧められるけれど、陽性の場合にしっかりとフォローを受けることが大切とのことです。また特に異常は無いけど、HPV陽性で異常となる人が増えてしまうと言うデメリットもあります。

乳がん検診について

産後授乳中は異常を見つけにくいので、特に症状がなければ授乳終了後半年くらいたってからの受診がお勧めです。しこりが気になる、おっぱいに血が混ざるなど気になる症状があれば、乳腺外科を受診しましょう。また、40歳未満の乳がん検診受診の場合にはマンモグラフィー検診は勧められません。乳腺が発達している状態では、異常が発見しにくいのです。白い雲の中で、白い塊を探しに行くようだと検査技師さんが言っていました。なので、40歳未満は乳腺エコーで乳がん検診を受けましょう。

産後も子宮がん乳がん検診はとても大切なので、是非受診するようにしましょう!

この記事を書いた医師

島袋 史 (ゆいクリニック院長)
  • ゆいクリニック院長
  • 島袋 史
  • Fumi Shimabukuro
  • 【資格】日本産婦人科学会専門医、母体保護法指定医、ホメオパシー認定医、新生児蘇生法インストラクター。1970年東京都生まれ、1989年大学入学のため沖縄へ。1995年、琉球大学医学部卒業。琉球大学産婦人科入局。沖縄県内にて研修後、2011年にゆいクリニックを開院。4児の母。小児科医の夫と共に、多くの女性の出産・育児を支援するほか、更年期や月経トラブルなど女性のための治療を行い、ホメオパシーや栄養療法やプラセンタ療法などの自然療法も積極的に取り入れている。特に、小麦や砂糖、乳製品、食品添加物を一切使わない食事をクリニックで提供するなど、食事療法の重要性を説いている。